待望の赤ちゃんが生まれたら、まずその子のためにはじめないといけないことはなんでしょう？
その一つにあげられるのは、子どもの将来の教育費の準備です。
「そんなに早くから準備しないといけないの？」と思われる方がいらっしゃるかも知れませんが、こどもの教育費は早くから準備しておくと、あとから慌てることもなく、しかもお得なことがたくさんあるのです！
今回は、その理由をお教えしちゃいます！
目次
子ども一人にどのくらいの教育費が必要なのか、ご存知ですか？
大学進学までに必要な教育費
子ども一人あたりの大学進学までに必要教育資金は、
- 幼稚園から大学まで公立（国立を含む）で進学したとしても約1000万円
- 幼稚園から大学までずっと私立の場合は、約2500万円
かかるといわれています。
このほかに、小学校であれば給食費(月平均約4000円)や、中学高校では部活動資金に塾代が必要となります。
教育費は非常に高額
それらを合わせてみると、教育費はとても高額な金額だと思いませんか？
一度に準備するのは困難だと思うので、少しずつ積み立てすることを考えると思います。でも、よりによってこの超低金利時代。銀行にただ積み立てていってもそれ以上増えることは期待できません。
そんな時、おすすめなのが「学資保険」です！
「学資保険」は、この超低金利時代において珍しい極めて高利回りの金融商品です。ただし、子どもがいる方にしか加入することができない特別な商品なのです。
「学資保険」は学資金を貯めることが第一目的の商品です
「保険」というからには、販売しているのは保険会社やかんぽ生命、ＪＡ共済などです。
一般的な「保険」と異なるのは、「契約者=親」で「被保険者=こども」という点です。つまり、子どもが亡くなった時には、この保険から保険金がおります。
親なら、子どもが亡くなってもらえる保険になんて関心がないと思います。ですが、その形態が「学資保険」の特長であって、加入者の本当の目的は、満期時もしくは進学時に受け取れる「学資金」にあるといえます。
「保険」であるのに返戻率が高いのが「学資保険」
「保険」であるにもかかわらず、「学資保険」の払込保険料総額に対する満期金の返戻率は100%を超えています（ただし、加入時の年齢や保障内容によって100%を割る場合があります）。
例えば、ソニー生命「学資保険」の場合
- 契約者 30歳
- 被保険者 0歳
- 基準学資金 40万円
- 保険期間 22年満期
- 保険料払込期間 18歳まで
- 月払保険料 8,392円
18歳までに払い込んだ保険料総額に対し、22歳満期時までに受け取れる学資金の総額=返戻率は108.1%。
さらに、同じプランで保険料払込期間を10歳までにすると月払保険料は『14,368円』で、返戻率は113.6%となります。
保険金をいつ受け取るかプラン変更が可能なことも
進学時に受け取るか、最後の満期まで据え置くかなど、途中でのプランの変更は可能な場合もあります。
ただし、多くの保険会社では、子どもの年齢が7歳ぐらいまででないと加入できないので、「学資保険」を利用して教育資金を貯めようとお考えなら、早めに決断するようにしましょう。
生命保険料控除の対象にもなるのでさらにお得に！
「学資保険」は生命保険料控除の対象になります。
生命保険料控除とは、その年に支払った生命保険料に応じて、所得から一定の金額を控除してもらえることです。控除することによって、所得税と住民税が軽減されます。
生命保険料控除の上限は、
- 一般生命保険料
- 介護医療保険料
- 個人年金保険料
の合計が12万円までとなります。
生命保険料控除の手続きは、会社員であれば、10月ぐらいに保険会社から郵送されてくる証明書を会社に提出することで完了します。
親が亡くなっても子どもの教育費は残してあげたい
多くの「学資保険」には、自分自身に万が一のことがあっても、子どもが進学等の学資金に困ることがないように「保険料払込免除特約」を付加することができます。
この特約を付加することによって、以後の保険料の払い込みは不要になり、満期金はそのまま受け取ることができるので安心です。
できるだけ子どもの行きたい学校へ行かせてあげたいのが親心。それが、公立であろうが私立であろうが、お金の心配をさせたくないですよね。
子どもが生まれたら、その子の将来への積み立てをまずはじめましょう。
